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- 2020/2/22 15:09
- 個別C/S①
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- ■C/S基本
C/Sは現金預金の動きを細かに表したものである。
C/Sの対象となる範囲は、B/Sの現金預金の範囲とは異なる。
※現金同等物(C/S)と現金等価物(B/S)
なぜなら、利益概念の枠を超えて「今あるお金がいくらか」を表すものだからである。
■営業キャッシュの直接法と間接法
C/Sの表示の仕方には、直接法と間接法があり、異なる点は小計欄より上の表示の仕方のみである。
■直接法
直接法は直接「営業収入」、「仕入支出」、「人件費」、「その他営業費」を求め、小計欄に記入する。
※人件費支出
実際の支払額を記入する必要があるため、貸引、退引、賞引について、勘定分析が必要になる。
※営業支出
貸引、貸倒損失は営業債権にかかるもの飲み、計上される。
■間接法
間接法は「税引前当期純利益」に、減価償却、のれん償却、社債発行費償却、開発費償却などを加え、営業外費用を加え、営業外収益を引いて、
さらに、売上債権、仕入債権、貸引、退引、賞引(役員・従業員)の増減額を加減し、小計欄に記入する。
※単純に期首期末の差をとればOK。
■営業キャッシュの小計欄より下の部分
営業キャッシュでも、投資キャッシュでも、財務キャッシュでも内部分が記載される。
例:利息配当金の受け取り額、利息の支払額、法人税等の支払額
■投資キャッシュ
稼いだお金をどのように使ったか。
建物や有価証券への投資、売却、現金の貸付、回収など。
キャッシュが動いた金額のみ記入。
有価証券の償却原価法による増加分は、投資キャッシュにはならない。
(キャッシュが動いていない)
■財務キャッシュ
どのようにキャッシュを調達したか。
また、過去に調達したキャッシュを返済したか。
キャッシュが動いた金額のみ記入。
社債の償却原価法による増加分は、財務キャッシュにはならない。
(キャッシュが動いていない)
配当金の支払額や増資による収入、社債発行による収入もここに該当する。
※社債発行において、諸費用が必要な場合、諸費用を差し引いて、実際に入ってきた金額を純額表示する。
- ■C/S基本
